13-1)工事の追加や変更の対応

リフォーム工事の場合は、解体してみないとわからない事があったり、現場での不測の事態に対応しなければならない、など工事中の変更や追加工事が発生する事が多くなります。

これらを口頭で処理しようとすると、契約時の工事金額との相違や、工期にも影響してくる為、トラブルの元になりかねません。

これを防止する為、「工事内容変更合意書」を取り交わし、工事内容を書類・図面に反影し、見積書を作成・提出してもらうようにします。

→工事内容変更合意書書式（リフォネットからダウンロード可能）